インターネットを媒体とした求人
新卒募集を除く求人では、2000年頃までは、主に前述の情報誌や新聞などの紙媒体やハローワークを利用して求人活動を行うことが多かったが、2000年以降、ADSLやFTTHなどいわゆるブロードバンドインターネット接続の普及によって、インターネットの常時接続が一般化すると、自社や求人・求職専門ウェブサイト（いわゆる求人ポータル）を使った求人が増えてきた。
情報誌のフリーペーパー化が加速する中、インターネット上の求人活動は増加の一途をたどっている。元々求人などの情報誌を発行していたリクルート社の「リクナビ」[1]をはじめ、ハローワークに登録された求人情報を検索できる「ハローワークインターネットサービス」[2]などのインターネット求人情報サービスが2000年頃から開始しているが、登録を受け付けた求人情報に加え、各社の自社サイトに掲載された求人情報をロボットでかき集める検索エンジン型無料求人サイトも既に登場している。DIP社の「ジョブエンジン」([3]、求人情報平均3万件）や、「キャンディデイト社（旧民間職安）」が運営する特化型求人求職データベース（[4]、求人情報平均100万件）が国内最大の求人データベースを保有する。現在の日本最大級の求人サイトは、求人情報サイトの情報も同時に掲載されている「インディビジョン」（[5]、求人情報平均25万件）である。検索エンジン型求人サイトは、ロボットが各社の自社サイトに掲載した求人情報を自動収集し、解析したデータを求人情報として提供しているため、従来の求人ポータルと比較すると圧倒的に情報量が多いことが特徴である。
また、上記インターネットサイトが正社員や契約社員などの直接雇用の求人を扱うのに対し、労働者派遣の求人を専門に扱うサイトも多く存在する。代表的なサイトとしては、インターワークス社の「派遣ネット」（[6]、求人情報平均1万8000件）があげられ、300社程度の労働者派遣事業者が参加している。